パソコンのデスクトップ（据え置き型）市場で、液晶ディスプレー一体型機種の売れ行きが好調だ。各メーカーが２０型以上の大画面タイプをそろえ、地上デジタル放送チューナーやビデオ編集ソフトを搭載するなどＡＶ機能を強化、デザイン性も高まったことなどが人気の理由だ。年末商戦では家電量販店などでの店頭販売シェアが５割超に達し、一体型がデスクトップの主流になったとみられる。
メーカーはテレビ需要のうちの一定割合をＡＶ機能を充実させた一体型パソコンに置き換えたい考えで、伸び悩む国内パソコン市場の活性化にもつながりそうだ。
調査会社のＧｆｋジャパンによると、年末商戦に入った１１月後半以降は、一体型機種の販売シェアが安定的に５０％を超え、ディスプレー分離型（またはディスプレーなし）を上回る状況が続いている。別の調査会社、ＢＣＮの調べでは、１１月の家電量販店などの店頭販売台数で、上位１０機種のうち７機種が一体型だった。
ディスプレーのサイズは今年前半まで主流だった１７型から、さらに大画面化が進展。ソニーは冬モデルから一体型の「ＶＡＩＯ ｔｙｐｅＬ」に２２型を投入し、富士通も「ＦＭＶ ＤＥＳＫＰＯＷＥＲ ＬＸ」に１２月発売の春モデルから２２型を追加した。アップルは今年８月から「ｉＭａｃ」の１７型を廃し、２０、２４型に特化。こうした大画面化を進めながらも価格を据え置き、デザイン性も高まっているという。
地デジチューナーやテレビ番組を録画できる「ブルーレイ・ディスク」などの次世代ＤＶＤを搭載し、ＡＶ機能を充実させたモデルも増えてきた。低価格パソコンを提供する外資系のデルは、一体型の地デジチューナー搭載機種を１２月に相次いで投入している。
国内各メーカーは２〜３年前、頭打ちとなったデスクトップ型パソコン市場を活性化しようと、一斉に３２型以上の液晶ディスプレー一体型機種を発売。大画面テレビに代わって居間に設置してもらう戦略が打ち出したものの、高価だったうえに、テレビとパソコンでは商品寿命が大幅に違うなどの理由から伸びず、市場から姿を消した。
今回は「個室向けではテレビ代替も狙える」（富士通）とみて、各社がコンパクトな一体型機種を強化する方向に転換している。
12月29日8時1分配信 産経新聞より
